【3分HR講座】リクルーター制度とは?【完全戦略攻略版】

【3分HR講座】リクルーター制度とは?【完全戦略攻略版】

【3分HR講座】リクルーター制度とは?【完全戦略攻略版】

 

目次

1.リクルーター制度とは

2.リクルーター制度ができた背景

3.リクルーター制度が内定承諾率アップに繋がるワケ

4.導入のメリット・デメリット

5.導入手順と注意すべきこと

6.まとめ

 

リクルーター制度とは

リクルーター制度とは、「人事以外の社員が、新卒者の志望度を上げるために、

自社の魅力付けやビジョンの明確化等のサポートで採用活動の一部を担う制度のこと」です。

面接官は学生の見極めを行うことを目的としていますが、

リクルーターは自社の魅力を伝えて動機付けを行うことが主な役割になります。

実際には、「学生にとっての相談者」のような寄り添い型の役割として捉えるのが正しいイメージと言えるでしょう。

あくまでも、人事部の新卒採用に関する活動をサポートする立ち位置で、面接官とは違う役割であることを覚えておきましょう。

リクルーター制度ができた背景

そもそもリクルーター制度の導入ができた背景には、

「人事の採用担当者だけでは個々の学生のフォロー体制に限界がある」という問題があります。

新卒採用では、説明会・インターン・面接・研修・・・などと、多くの業務が同時進行で動いていくので、

学生一人ひとりに対し、フォローをするのは採用においてかなりハードルの高いことです。

そこで鍵となるのが、リクルーターの存在です。

人事部以外の社員が学生とのカジュアルな面談を挟んでいくことで、採用の負担が減るだけでなく、

自社に対する興味が湧いたり、業務に対する理解が進み、惹きつけができるようになります。

 

リクルーター制度が内定承諾率アップに繋がるワケ

リクルーター制度の導入で内定承諾率が上がる理由は、手厚いサポートで学生の満足度が向上するからです。

内定承諾を迷っている学生に対して、リクルーターが学生の悩みを聞いたり、

アドバイスをすることで、人事部ではまかないきれない手厚いサポートを担うことができます。

また、活躍社員をリクルーターにすることで、リクルーターが学生の憧れの存在となり、自社への惹きつけ力が向上します。

リクルーターが入社後の目標やありたい姿として映ることで、自社のファンとなり学生の志望度がアップ、

結果的に入社意思決定の後押しとなり、内定承諾率を上げることが可能となります。

 

導入のメリット・デメリット

リクルーター制度導入における、企業と学生のメリット・デメリットは上記の通りです。

導入メリットは先述した通り様々な効果がありますが、企業が抑えておくべきデメリットもあります。

例えば、担当者の言動や立ち振る舞いひとつで企業イメージが下がったり、

人的リソースに限りがあるため、通常業務を圧迫する恐れがあります。

これらを防ぐために、リクルーター教育をすることやリソース管理をする必要は生じますが、

リクルーター制度の導入は、人事部にとってもまかないきれない部分のサポートとなるので、

企業内部のメリットとしても挙げられるでしょう。具体的な注意点も含め、導入手順は次の項目でお伝えします。

 

導入手順と注意すべきこと

【導入手順】

【導入の注意点】
①リクルーター制度自体のルールや方向性を決めること

リクルーター制度におけるルール化や目的を定めずに曖昧のまま導入すると、

社員もどのように動けばいいのかが分からず、混乱を招き、結果的に導入の意味が無くなってしまいます。

 

②人事とリクルーターの目線を合わせること

学生とリクルーターだけでなく、人事部とリクルーター自身のコミュニケーションも大事になってきます。

あくまでも新卒採用の一部を担う役割なので、進捗状況の確認など連携はしっかり取る必要があります。

 

③コンプライアンスに十分配慮すること

こちらは①のルールとも関係がありますが、特にコンプライアンス関連は注意が必要です。

「せっかくリクルーター制度を導入したのに、学生とトラブルになってしまった」「リクルーターとの面談がきっかけで辞退してしまった」とならないよう、

あくまでも企業と学生との関わりであるという前提をしっかり認識できるよう、規定を設け、リクルーター自体の育成をしましょう。

まとめ

リクルーター制度は、学生の見極めだけでなく、入社の動機付けとなるような志望度育成を行うことで、

よりギャップが少なく、定着率の高い採用も実現可能となります。

リクルーター制度導入を上手く活用していくことで、戦略的に内定承諾率を上げる要素となります。

そのためにまず、リクルーター制度の運用構築を的確に組み立てることが大事です。

そこから、リクルーター社員の育成、採用過程への導入という形で運用していきましょう。