2022年の中途採用戦略を立てて勝ち抜く組織になろう
目次
今こそ2022年に向けた戦略立てを!『若者からの応募が来ない…』その原因を把握していますか?
2021年も終盤ではありますが、
未だコロナウイルスの影響は根強く、
あらゆる業界で企業経営が危機的状況にあります。
しかし、今後の業績を上げ続けるために優秀人財の採用は必要不可欠になります。
今、2022年の採用戦略について熟考している経営者様からいただくご相談は、
「出店を見越しているが、人材の採用が追い付いていない」
「自社の採用サイトは使っているが、反響がない」
「応募数が少なく、厳選採用ができない」
といった声が多いです。
皆様の中にも、
取り組んでみたものの、月間の応募数は片手で数えられる程度、
月間の応募数が0件だった月もある、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。
こういった問題は、なぜ起こるのか? その原因は2つです。
① 採用マーケティングの”公式”をおさえていないから
② 求職者に自社の魅力が伝わっていないから
今回はこれらの問題を克服する方法を解説します。
2022年の採用戦略を練る前に、ぜひ一度ご一読ください。
人材採用に対する考え方、コストのかけ方、工数の割き方が変わります。
Q1 採用マーケティングって何?
採用マーケティングとは、
マーケティングの基礎となる「誰に」×「何を」×「どうやって」という発想を
WEBの採用活動にも取り入れ、求職者に自社で働く魅力を適切に訴求する一連の活動です。
ではこの当たり前の公式がなぜ必要なのか?
それは、これまでのWEB採用で当たり前だったリクナビやマイナビ等の媒体採用から、
Indeedをはじめとする求人検索エンジンに移り変わり、
今や自社採用サイトでの採用が主流になったからです。
これまでの求人媒体での採用活動では、
媒体会社が提示しているフォーマットの中で掲載できる情報に制約があり、
限られた情報量しか掲載がない為に自社の魅力を最大限訴求できませんでした。
その結果、求職者には待遇などの条件面や企業のブランド力などの
わかりやすい要素で判断されてしまい、どうしても中堅・大手企業が有利な時代でした。
ところが、自社の採用サイトを直接掲載できる「Indeed」をはじめとした、
求人検索エンジンが主流になってくることで、
自社の魅力を反映させた自社の採用サイトが主流になってきており、
中小企業の会社でもその会社で働く魅力を
求職者に適切に伝えることができるようになりました。
『媒体に頼らず、自社の魅力は、自らで発信していく』、これが今の採用の常識です。
併せて重要なのは、『求職者のニーズを知ること』
売上を伸ばすには顧客ニーズを抑えることが重要なように、
人を採用するには求職者のニーズを抑えることが重要です。
大前提としてお伝えするのは、
今の求職者は、「会社側にお願いして入れてもらう」というポジションではなく、
むしろ「会社が求職者に吟味され、選んでもらう立場にある」ということです。
では、どのようにすれば選ばれるのか。
それは求職者の入社モチベーションを最大限に上げられるかどうかが鍵です。
今の採用には、7つの進行プロセスがあります。
認知・発見 ≫ 興味関心 ≫ 比較検討 ≫ 応募 ≫ 選考面接 ≫ 内定採用 ≫ 入社
各ステージに応じて、求職者ニーズは異なります。
そこのニーズを押さえられたら、
求職者にとっては自分にメリットしかないですから、
モチベーションは確実に上がります。
例えばどんなニーズがあるのかというと、
第1フェーズの「認知・発見」であれば、
会社を知った段階ですから、
・もっと企業情報を知りたい
・WEB上に情報がたくさんあった方が良い
というニーズがありますし、
例えば、第3フェーズの「比較検討」であれば、
応募アクションを起こす会社を比べている段階ですから、
・この会社に就職する理由をみつけたい
・入社メリットは何か探している
というニーズがあります。
以上の様に7つのプロセスにおいて、
①どんなニーズがあるのか想定してみること
②求職者から投げかけられた問いに解答を用意すること
から始めていきましょう。
この部分ができれば、「選んでもらった」ではなく「選ばれた」になります。
Q2 自社の魅力って、どのように発信すればいいの?
そして今、採用マーケティングにおいてトレンドになっているのが、自社採用サイトです。
働き手となる20代~30代は、一日のうち半分以上の時間を、
WEBサイトまたはSNSを見ている時間に費やしていると言われています。
新聞の購読数が年々減少していることからも、
紙媒体経由の求人がいかに若者の目に触れていないかが分かるかと思います。
ではネット・SNS社会を生きる若者が、どのようにして企業と出会うのか?
もちろんこの答えもWEBになります。
そして、コロナによる追い風で採用のWEB化が強化されたことにより、
【応募する会社の情報を事前にWEBで調査する】若者が増加したことも事実です。
求職者はWEBサイトやSNSにおける検索で企業のイメージを掴み、
応募するかどうかを見定めているということです。
「応募するかどうか」の後押しをするのは、「自分がこの会社で働いたらどんな感じかな?」という漠然としたイメージをできるだけ具体化させることに尽きます。
このポイントに関して自社採用サイトは有効です。
その理由の一つに、自社運用するサイトであれば
写真や動画など自由な形式で、自社の魅力をそのまま見せることができるという特徴があります。
しかし、
採用サイトを「立ち上げる」や「リニューアル」というのはよく耳にしますが、
「運用する」というのはあまり聞きません。
「運用する」という観点からも成功方程式を成し遂げる上で、
欠かせない3つのポイントについてご説明します。
自社の採用サイトを運用して採用するメリットは3つあります。
①自社サイト内の求人数を最適化、サイト訪問数を最大化できる
②自社の魅力を効果的に伝え、採用サイトに訪れた求職者の応募確率を向上できる
③サイト訪問者のデータ分析をして改善点を可視化できる
それぞれについてご説明していきます。
①集客チャネルの運用を最適化し、サイト訪問数を最大化できる
まず一つ目ですが、自社のサイト運用における最大のメリットとして、自社サイトと集客チャネルを最適化して、サイトへの訪問数を向上することができます。
現在では、indeedを自社サイトと紐付けて集客チャネルにできることは皆さんもご存じかと思います。
が、現在その他の集客チャネルが頭角を現しているのはご存知でしょうか?
今やindeedだけでなく、集客をフルチャネル化していくことが定石です。
サイト閲覧数×応募率×採用率=採用数
自社採用サイトでいえば、集客チャネルの最適化でサイト閲覧数を向上することが可能です。
仮にサイトの閲覧数を最適化出来た場合と最適化出来なかった場合で比較すると、
2000×1%×50%=10
5000×1%×50%=50
応募率、採用率が変わらなくてもサイトの閲覧数の向上だけで採用数の向上が見込める場合があります。
サイトの閲覧数は集客チャネルの最適化で向上が見込めます。
②自社の魅力を効果的に伝え、採用サイトに訪れた求職者の応募確率を向上する
次に二つ目のメリットとして、自社で働く魅力を伝えられるというメリットがあります。
これは定量的な指標でいうと、応募確率の向上を見込めるということです。
サイト閲覧数×応募率×採用率=採用数
冒頭で説明した方程式の中の応募率の向上が此れにあたります。
①でサイト閲覧数を増加させたあと、応募率を向上することでさらなる成果が見込めます。
応募率の平均水準は0.5%といわれていますが、採用サイトを構築し、自社の魅力を正しく発信することで応募率は1~2%にすることが可能です。
前者はサイトに訪れた200人のうち1人の応募を獲得できる見込みですが、
後者はサイトに訪れた200人のうち2~4人の応募獲得が見込めます。
③サイト訪問者のデータ分析をして改善点を可視化できる
最後に、
自社サイトへ訪れた人のデータ分析はしていますでしょうか?
自社サイトの最大のメリットとしてサイトに訪れた人の数や応募率、流入チャネル等がGoogleアナリティクスなどにより、分析可能であるということが挙げられます。
これは、自社のサイトパフォーマンスと、改善点が明確になるということです。
改善点がわかれば打つべき施策が明確となり、採用数の向上につなげることができます。
いかがでしたでしょうか?
おそらく採用サイトも持っていても、
・集客チャネルの最適化
・応募率の向上
・サイトのパフォーマンス分析と運用改善
をやりきることはなかなか難しいかと思います。
そこで、サイトを制作後30日間で、上記に挙げた運用3ポイントを実際にやり切った結果
・1ヶ月間で30名の応募を集め7名の厳選採用が実現
という驚きの成果が出るようになりました。
これらの内容について、より詳しく知りたい方向けにセミナーを開催することとなりました。ぜひご参加ください。
これまでの求人媒体では実現できなかった魅力の打ち出しを、
適切に効果的に行った会社が「採用に困らない会社」になることが出来ます。
2022年の採用戦略を練る前に、ぜひ一度ご聴講いただけますと幸いです。冒頭にも申し上げましたが、人材採用に対する考え方、コストのかけ方、工数の割き方は変わります。
2022年の採用戦略を立て直したい方はこちら
【開催日時】 選んだ時間に受講可能です。
2021/10/20 (水) 10:00~11:00
2021/10/20 (水) 13:00~14:00
【申し込み締切】
開催日の4日前
【申込要綱】
会 場 : オンラインセミナーのためどこでもOK!
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対 象 :代表者・経営幹部の方
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