【不動産業界・組織開発】2024年「勝てる組織」を構築していくには？
いつも本Webサイトのコラムページをお読みいただきまして、ありがとうございます。
株式会社船井総合研究所（船井総研）HRストラテジー支援部です。
昨年2023年は大きく飛躍できた、と感じる企業よりも、苦戦した（むしろ減益）という声をよく耳にします。
大きく世の中が変わっている中で、今までのやり方・体制では頭打ちだと感じている方も多いのではないでしょうか。
逆にこんな時代でも成長している企業はなぜ伸びているのか？
それは一言で言うと「勝てる組織」に変化しているからです。
2024年以降会社経営を進めていくにあたって、今から何をするべきかご紹介します。
目次
【不動産業界の勝てる組織】会社が目指す姿とはどこか？
2030年にどんな企業になっていますか？
もっと言うと、どんな企業にしたいですか？
時代の変化が激しい中で、もちろん売上や社員数の目標も大事ですが、もっと大事なこととして、「自社がどういうポジションでどういう存在になっているのか？」を明確にすることが重要です。目指す企業像があると、そこに向けて取組むべきことが見えてきます。
資材の高騰や消費者の購買マインドの変化などで目先の業績に一喜一憂しやすい中で、自社が何をめざしどうなりたいのかを経営者自身が言語化し社員に語ることが、いま求められています。それが今いる人財の定着に繋がりますし、次の経営戦略に向けて社員が動く動機づけになります。
【不動産業界】勝てる組織作りとは？
目指す企業像を描いていくと、
・そのときってどんな組織体制なのだろうか？
・今どんな組織にしていく必要があるのか？
を考える必要があります。
たとえば、
・新しく人財採用をし、既存社員が更に収益性の高い事業・業務に配置転換する
・新規事業を立ち上げ第2・第3の柱にするための組織にする
・既存管理職・管理職候補を輩出し、人が育つ環境にする
といった、方向性が見えてきます。
これらが見えてくると、
「じゃあ、今から何をするのか？」を決めていく必要があります。
組織の取り組みは一朝一夕には変更がしにくいです。
なぜなら目の前の業務を遂行しながら、新しい体制に変えるためには負荷がかかり現場が混乱する可能性があるからです。
そのため、年内に水面下でどんな仕掛けをすすめていくのか情報収集と動き出しが欠かせません。
2024年以降に取り組むこととは？
組織作りを考える、ということは
・どういう組織体制で（人事制度）
・社員に何を取り組ませるのか（評価制度）
・会社として何を良しとするのか（給与制度）
を見直していくことが求められています。
現に、昨年2023年船井総研HRストラテジー支援部（旧：HR支援部）では「新しい組織作りに向けて」のご相談を2022年以前よりも数多くいただきました。そして課題の整理をすると、上記の人事・評価・給与制度に着地するケースが体感ベースで８０％以上でした。
2024年勝てる組織作りを進めていくためには、2023年に引き続き仕掛け続けることが重要です。いまから動き出しを強くお勧めします。
船井総研が提唱する不動産会社向けの評価・給与セミナー
船井総研HRストラテジー支援部では2023年12月、不動産会社向けに下記のようなセミナーを開催しました。
「不動産会社向け若い人が集まり活躍するための評価・給与セミナー」2023年12月9日（土）開催決定！
2024年新しく勝てる組織を作っていくうえで何を取り組むのかをゲスト企業の事例と多くの現場を見ているコンサルタントの解説講座を踏まえ、盛りだくさんの情報をお伝えしました。不動産会社向け、ではありますが、住宅・建設など近しい業界はもちろん、異業種だけど評価制度や組織作りを本気で考えていきたいという会社様もご参加されています。当該セミナー以外でも、下記の通り個別面談もさせていただいておりますので、悩まれている方はぜひお待ちしております。
勝てる組織に関する無料個別相談サービス
船井総研HRストラテジー支援部では、勝てる組織に関する無料個別相談サービスを展開しております。
組織運営や勝てる組織構築に関してお悩みを抱えている企業の経営者様・人事責任者様を対象としております。
初めての方も大歓迎ですので、この機会にぜひ下の画像をクリック、またはタップの上、無料個別相談へもお申し込みくださいませ。
