【デジタル・DXの要は人材教育！？】成功するデジタル人材育成教育・研修の方法とは？
いつもコラムをご愛読頂いている皆様、ありがとうございます。株式会社船井総合研究所（船井総研）HRストラテジー支援部組織開発グループの森です。本コラム記事では、ここ数年で更に進んだ「デジタル・DX人材の育成・研修」について解説しています。
社員がデジタル・DX化についていけていない、デジタル・DXを更に促進していきたいという企業の経営者・人事責任者必見の内容になっております。
デジタル・DX化に積極的に取り組めている企業とそうでない企業間での格差がどんどん生まれています。このコラムを通して、デジタル化に向けた取り組みの第一歩、もしくは更に加速させる機会にしていただければと思います！
目次
1. DX人材とは何を指す？
DX（デジタルトランスフォーメーション）人材の定義は明確に定められてはおりませんが、経済産業省によると以下のように記載されています。
・「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」
引用：経済産業省
つまり、デジタル技術やデータ情報に関する知識が豊富なだけでなく、それを実務に落とし込めるくらい業務内容の理解と実行力がある人材がDX人材ということです。
2. デジタル・DX化が進まない理由
コロナウイルスをきっかけに、デジタル・DX化はかなり進み、現在ではむしろ当たり前になりつつあります。
しかし今、企業がデジタル・DX化を着実に進められているか、というとそこまで多くないのが実態です。
その原因は、「DX人材の不足」です。
総務省の令和3年版 情報白書によると「デジタル・トランスフォーメーションを進める際の課題」で半数を占めているのが「人材不足」です。
引用：令和3年版 情報白書
三菱総合研究所の国内におけるDXの取り組み状況についてのアンケート結果でも、DX推進上の課題として1、2位に「人材不足」が挙げられています。
▼DX推進上の課題
1位：DXの全体工程を管理する人材が不足している
2位：ビジネス案を実際に形にする人材が不足している
3位：充分な収益性を確保できるビジネスモデルが描けない
4位：社内でDXの優先順位が低い、または必要性が感じられていない
5位：新しいことに取り組むことに社内が積極的ではない
6位：検討が提供者目線であり、顧客や利用者目線ではない
7位：デジタルに関する新規事業・社内ツール導入の上申の際に理解してもらえない
8位：その他
引用：三菱総合研究所「国内におけるDXの取り組み状況について」アンケート結果
上記の結果から分かるように、日本ではそもそも母数のデジタル・ＤＸ人材が不足しているため、今後の起こすべきアクションとしては「いかにデジタル人材・DX人材を自社で育てていくか」ということになります。
具体的に何が求められ、どう育成、研修を行っていくのかについて、事項でお伝えいたします。
3. デジタル人材の7つの職種と役割
自社でデジタル人材を育成していくのにあたり、一般的な7つ職種と役割についてご紹介いたします。
1. ビジネスプロデューサー
a. 役割
DX化やデジタルビジネスの実現に向け、構想作りから成果を出すところまで、チームメンバーや外部の様々なステークホルダーをマネージしながらプロデュースするリーダー的な役割を担います。
2. ビジネスデザイナー
a. 役割
ビジネスプロデューサーが描いた戦略に沿って、ビジネスとして成立させるためにより具体的な企画の立案、推進の役割を担い、実際のビジネスモデルやビジネスプロセスを描きます。
3. アーキテクト
a. 役割
ビジネスに具体的にどのようにデジタル技術を導入するのかといった、システムの設計部分を中心に行います。
4. データサイエンティスト／AIエンジニア
a. 役割
DXに関するデジタル技術（AI、IoTなど）やデータ分析に精通しており、ビジネスモデルにAI活用をしたり、ビッグデータから分折したデータで相関関係やパターンを導いて仮説を立てます。
5. UXデザイナー
a. 役割
DXやデジタルビジネスでユーザーの思考に基づき、実際に使われる製品デザイン、Web、アプリの画面デザインを設計するのがメインの役割となります。
6. エンジニア／プログラマ
a. 役割
アーキテクトの設計内容を元に、コーディングなど実際にシステムの実装やインフラの構築を行う役割を担います。
7. 先端技術エンジニア
a. 役割
AI(人工知能)、機械学習、ディープラーニング、ブロックチェーンなどの先進的なデジタル技術を扱います。
4. デジタル人材を育てる4つのステップ
ここからが一番重要な育成方法についての内容です。
デジタル人材の各職種に求められる役割を満たせる人材の育成方法は、以下の3つになります。
①座学
まず行うべき内容は、座学です。ここでの目的は、「必要なスキルや知識の習得とマインドセット」になります。主に効果的な育成方法としては、以下の2種類が挙げられます。
▼育成方法
①ハンズオン講座・・・体験型学習
②外部講師の講演・・・経験者の講話
①は、特にテクノロジースキル習得の効果が大きく、実際に技術に触れるため活用イメージを持つことができ、理解度を高めるのが特徴です。
②は、実際の経験者から話を聞けることができるため、メンバーに対して自発的な行動を促すためのリーダーシップの取り方や過去の苦労話、成功事例などからマインドセットを行いやすいのが特徴です。
またデジタル人材には、下記のようなスキルが必要になります。一部は、知識習得とは別に「他者とのコミュニケーション」などが非常に重要になってきます。
▼デジタル人材に求められるスキル
・リーダーシップ
・主体性・好奇心
・課題設定力
・諦めずやり遂げる力
・変化を求め柔軟に対応する力
・企画力
このように、座学の中でも①知識習得と②マインドセットそれぞれに焦点を当てた育成プログラムを組むことでデジタル人材に求められる基礎知識とスキルを養うことができます。
②OJT（On the Job Training）
基礎が固まってきたら、一番に注力すべきは「実践力の強化」です。インプットしたものを実務に活かす訓練をして、理解を深めていきます。
OJTを円滑に進めるためには4つの手順を意識する必要があります。
①Show 見せる
②Tell 説明する
③Do やらせてみる
④Check 評価・FBをする
特に上記で大切になるのは、④の評価とFB（フィードバック）です。評価シートなど使い、まず自身で振り返り、その後アドバイスをすることで何が良く、何を改善していく必要があるのかが明確になります。そして、次回のアクションや目標を設定することで、目標設定→実践→評価のサイクルを回していけるようになり、OJTの質を上げ、早期育成に繋げることが可能となります。
③ネットワーク構築
ここでのネットワークとは、社内・社外どちらも指します。常にアップデートがされるDX領域では、日々さまざまな場所で新しい技術やサービスが登場しています。自分一人で全てを網羅するのは難しいため、効率的に情報のキャッチアップを行うためにも、最新の技術・サービスの情報共有を行っている社外サービスやSNSなどの利用が推奨されています。そしてその情報を社内で横展開し、自社でのサービスに生かせないかなど検討する機会を作るをすることで、事業内容のアップデートも見込めます。
いかがでしたでしょうか？
これからの時代で生き残っていくためには、DX推進は必要不可欠となります。
つまり、いかに早くデジタル・DX人材の自社育成に向けた仕組みづくりに取り組んでいけるかが重要です。是非、今後の中核を担う人材育成に先手で動いていただければと思います！
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