コラム

業績アップを加速させる人事戦略の作り方

皆様、こんにちは。
いつもご愛読ありがとうございます。
船井総合研究所 HR支援部の中村です。

前回のコラムでは、

業績アップを加速させる事業戦略×人事戦略

についてお伝えいたしました。

今回はその中でも、

業績アップを加速させる人事戦略の作り方

にフォーカスしていき、

①誰が考えるべきか?
②人事戦略のPDCAとは?
③悩んだらどうすべきか?

についてお伝えしたいと思います。

前回のコラムはこちらからご確認ください。
業績アップを加速させる事業戦略×人事戦略

①誰が考えるべきか

人事戦略を立てていただくことが需要だということを理解している方は多くいらっしゃると思いますが、

実際にどうやって立てていくのか

という課題にぶつかっている方も少なくはないかと思います。
まずは「人事戦略の立て方」について3つの流れに分けてお伝えいたします。

1.事業戦略に合わせて必要人員を計画する

「必要人員」については、経営者と役員、そして管理職で考えてみて下さい。
1人当たりの生産性を考えるきっかけになります。

また、現場を管理している社員だからこそわかることもあります。

管理職にまずは考えさせ、その後に社長や役員で確認をします。
また、管理職は1人ずつ考えさせても良いですし、複数人で議論しても良いです。

管理職のレベルに大きな差がある場合や社員について会議で議論する機会が少ない会社様の場合は、まず1人ずつ考えてもらうことをお勧めします。

2.必要人員に合わせて採用計画を立てる

採用計画については、必要人員と同じく経営者と役員、そして管理職で考えてみて下さい。

「採用計画については経営者と役員だけで考えれば良いのでは?」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、管理職に考えてもらうメリットがあります。

「採用活動に管理職が協力をしてくれない」「頑張って採用しても誰からも感謝されない」と苦労している採用担当者も多いのではないでしょうか?

ですが、採用計画を考える時点で管理職に関わってもらうことで

管理職が採用活動に責任を感じて協力してくれる
自分たちの希望を達成するために努力してくれた人事に感謝してくれる
といった心境の変化が現れます。

採用計画については、会議時間を設けて議論することをお勧めします。
可能であれば、その議論は人事にも見学してもらって下さい。
「なぜその採用手法を使うのか」「なぜその人数採用する必要があるのか」を理解して納得してもらうことで採用活動の成果にプラスの影響を与えることができます。

人づてや議事録でただ伝達するよりも、実際にその場にいてもらうことでより効果が高まります。

3.社員の育成方針を整理する

ここまでは管理職や人事に関わってもらいましたが、人事戦略の根幹となる育成方針については、経営者と役員で考えてください。

“どのような”成果を上げる社員を増やしたいか、評価したいか
“どのように”成果を上げる社員を増やしたいか、評価したいか

この2つは「社員に対する想い」を考えることなのです。
だからこそ、経営者と役員で考えることに意味があります。

「誰を」「どのような社員に」「どのような方法で」育成するのかが決まり、人事制度や研修、育成ツールなどをどのように見直すのかが決まったら、それぞれ必要に応じて人事や管理職と一緒に計画を立てて、実行してみてください。

②人事戦略のPDCAとは?

続いては、人事戦略のPDCAについてです。

事業戦略に対しては多くの会社様が会議や数値報告などを通してPDCAを回しているかと思います。
ですが、「人事戦略や社員に関することは会議の中で5分程度進捗報告を行って終わり。」という会社様が非常に多いです。

ですが、大切なことは
人事戦略についてもしっかり、状況を確認して議論する場を用意することです。
まずは、人事戦略についてPDCAをするための会議を設けましょう。
最低でも月に1回は開催することが理想です。

③悩んだらどうすべきか?

人事戦略について悩んだら

1.他社の事例を参考にする
2.専門家に相談してみる

の2つを試してみて下さい。

1.他社の事例を参考にする

他社の事例を参考にする際、つい同じ業界や同じ規模(売上・社員数)の事例を参考にしようとする会社様が多いです。

しかし、人事戦略について他社事例を学ぶ際にはまず、
「自社と近い育成方針で人事戦略を考えている企業」を探してみて下さい。

また、前述した通り育成方針を考えることは「社員に対する想い」を考えることですので、
まったく同じ育成方針で人事戦略を考えている企業はありません。
つまり、他社の人事戦略や施策をまったく同じように真似しても上手くいきません。
必ず自社に合わせてアレンジが必要です。

2.専門家に相談してみる

悩んだら専門家に相談することも有効な手段です。
ですが、その際にも自社の育成方針に合わせて提案してくれる専門家を探してみて下さい。

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