【人事評価制度を導入する最大のメリットは何か？】制度の整備が社員の離職防止に繋がる！
いつも本Webサイトのコラムページをお読みいただきまして、ありがとうございます。株式会社船井総合研究所（船井総研）HRストラテジー支援部組織開発グループ、旧HR支援部の宮地です。社員を正しく評価していくことは、社員のやる気・モチベーションの向上や離職防止に繋がる可能性が高まります。本コラム記事では、企業と社員が継続的に成長していく為に必須の人事評価制度の整備方法について、詳細に解説しています。
これまで多くの企業にて評価制度構築・運用のお手伝いをさせていただきました。
そんな時に、とある経営者の方にある質問をいただきました。
それが、「ぶっちゃけ評価制度を導入する1番のメリットって何ですか？」でした。
現在明確な評価制度のあるなしに関わらず、皆様ならなんてお考えになりますか？
評価制度のメリットとは？
この質問は非常にシンプルながらも本質を突いた質問だと思っております。
そして、この質問への回答やお考えは数多くあるでしょう
例えば
・モチベーションがあがりやすくなる
・査定がしやすくなる
・経営陣の想いがまとまる、可視化できる
・注意や指導がしやすくなる
・そもそもないよりあったほうがいい・・・・など
私自身の中でこの質問への回答はその企業の状態や成長フェーズの中でも多少変わると思っているのですが、より多くの企業にあてはまる回答の一つは、
『企業が目指す組織体制とやるべきこと・基準を明確にすることで、経営陣だけでなく管理職がメンバーの育成をしやすくする』
ことだと考えています。
組織体制づくりと人財育成
評価制度を整備するためには、
・誰が誰に対して（職種×役職のシート、評価・被評価者の設計）
・何を（評価項目の中身）
・どれくらい（評価項目の基準）
・集計方法（今のシステムで集計できるのか）
・どう伝える（面談の仕組みと品質）
これらを考えていく必要があります。
そうすると、
・そもそも今後の事業展開として、既存の組織体制ではなく新たな体制（業務の専任化・業務フローの見直し）が必要なのではないか？
・やるべきことがたくさんある中で最重要項目を絞る必要があるのではないか？
・成果だけでなくプロセスを見ないと不公平感が生まれる？
・求める基準と実態のギャップをどう解消しているのか？
・やってほしいと思っているが、それの集計できていないのは社内システム（経営サイド）の問題？
・やりきらせるのは結局現場の管理職なので、管理職教育は必要不可欠
こういったことを同時に考えていく必要があります。
つまりは評価制度の構築・導入の過程で、「企業のめざす組織体制ややるべきこと」が明確になります。
そして、それは経営陣が思い描くだけでは十分ではなく管理職に落とし込むことで人財育成に繋がります。
査定やモチベーションアップというのは確かに大事ですが、あくまでそれは一過性のものであり
・誰が誰に対して（職種×役職のシート、評価・被評価者の設計）中長期ビジョンで考えた際に重要なのは、企業の事業戦略と人財の成長戦略を考えつなぐ架け橋になるのが人事評価制度なのです。
最近の不動産会社はなぜ成果評価だけでなくプロセスも評価しているのか？
＜このような方へおススメ＞
〇現在評価制度・給与制度が明確になく、社員に説明ができずに困っている方
〇社員がキャリアアップや部署異動をスムーズにでき、長く活躍できる職場にしたいと考えている方
〇営業社員だけでなく、管理・事務社員に対しても明確な評価基準や行動目標を立てたいと考えている方
〇数値実績による給与、歩合・賞与の還元だけでなく、行動・プロセス・利益の面で給与・賞与・歩合の還元したいと考えている方
〇社員のモチベーションを上げていきたいと考えている方
そんな方に、実際に評価制度を導入している不動産会社様にご登壇いただくセミナーをご紹介します。
株式会社 エステート・ワン様は評価制度を構築、導入し社員の生産性も向上しております。また、何をどれくらいやるべきかを明確にし、定期的なブラッシュアップをしながらより納得度のある制度の運用を行っております。
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