人財獲得難時代におけるサービス業界の採用のあり方
こんにちは、HRD支援本部の山田です。
デジタル化が進み、少人化に成功したとしても、サービス業界においては人が人に相対するということは変わりません。
しかし、サービス業界は不人気業界であり人財の獲得は年々難しくなっています。
採用難易度の高い飲食企業や小売業界では、7年近く前から「人財獲得＝企業成長」と言われており、船井総研としても色々な手法を活用してこれらの業界のお手伝いをさせていただいてきました。
本日は、様々な手法の中から、2つの手法をご紹介させていただきます。
どちらの手法も、地域を選ばず比較的成功している手法ですので、気になった方は是非実践してみてください。
（１）調理清掃スタッフの高速採用を実現したHP採用
今までの、中途やパートの採用手法というと媒体掲載が一般的でした。
媒体といっても、「ハローワーク」「新聞の折り込み」「有料媒体」など選択肢は多くあります。
今まで、私達の採用活動を支えてきてくれたこの採用媒体ですが、現状の採用難を招いている要因もまた採用媒体なのです。
採用媒体が求人を難しくしている要因は大きく３つあります。
・媒体数が増え利用者が分散している
・1社が複数媒体に出稿し求人数が増加した
・WEB媒体の出現により全国の求人にアクセス可能になった
媒体を活用しての採用活動が難しくなっている今、自社の採用HPを活用した採用活動が注目されています。採用でホームページを活用する理由は、２つあります。
１、自社の看板として情報発信ができる
２、WEBからの新しい層の採用が可能
１、自社の看板として情報発信ができる
大きな買い物をするときや競合の情報を探すときに、その商品がどのような商品なのか、競合がどのような施策を行っているのかをWEBで検索するというのは当然と思います。
求職者の心理も同じです。
「会社名 求人」で検索をしたときに皆様の会社はどのような情報が引っ掛かってくるでしょうか？何も情報が出てこない、転職口コミサイトのマイナス情報しか出てこない会社は求職者からの信用を獲得することはできません。
また、顧客向けの情報しか出てこない企業も要注意です。働く場所と顧客として利用する場所が同じくくりとは限りませんので、応募意欲を上げることができていないかもしれませんし、そもそも顧客向けのサイトでは求人情報へたどり着くのが難しいのです。
２、WEBからの新しい層の採用が可能
「indeed」と「googleリスティング」を活用して自社採用サイトへ集客を行います。
媒体に頼らず、検索エンジンでの戦略を行うことで、自社を探してくれる人だけでなく、「自社の通勤圏内で求人活動する人」全てに求人自社の求人情報を届けることができます。
（２）脱一括採用！新卒通年採用に取り組む
2019卒の大卒採用の求人倍率は、1.88倍。昨年よりも0.1ポイント上がってきています。
問題は学生の数が減っているからではありません。
昨年との比較ですと純粋に求人数が約8％増加しているのです。
大企業と中小企業の求人格差も広がる一方です。
従業員が300人未満の会社の求人倍率は9.91倍。昨年の6.45倍から3ポイント以上上がっています。
一方の大企業の倍率は、0.37倍昨年の0.39倍から、0.02ポイント下がっています。
実際の数字で言い換えますと、中小企業は10社に1社しか採用ができず、大手は募集人員の3倍の数から好きな人間を選べる状況です。
さらに2021年卒からは通年採用が始まり、中小規模の企業にとっては採用の市場は難しくなるばかりです。
しかし、採用活動の遅れは、そのまま採用活動の失敗に直結します。
今すぐにでも2021採用を始めなくてはいけません。
そこで、おすすめしたいのがWEBを活用した新卒のダイレクトリクルーティング。
WEBを活用したオファー型のダイレクトリクルーティングは、通常のナビからの採用の流れと違い、自社主導で採用活動を行うことができます。
採用の市場が変わってきていますので、今までと同じことをしていたら人が採れないのは当たり前です。これを期に来年を人財経営元年として計画されてみては如何でしょうか。